ゲノム情報で安全で有効な創薬を目指します

2018年03月29日
日本ファーマコゲノミクスデータサイエンス
コンソーシアム(JPDSC)

日本ファーマコゲノミクスデータサイエンスコンソーシアム(JPDSC)は、2009年に、アステラス製薬株式会社、大塚製薬株式会社、第一三共株式会社、大正製薬株式会社、武田薬品工業株式会社および田辺三菱製薬株式会社の6社により設立され、副作用の原因遺伝子を効率的に探索し、その成果を個人の遺伝情報に応じた医療に結びつけることを主な目的とし、活動を続けてまいりましたが、2018年度をもって、コンソーシアムとしての医薬品適正使用に係る研究活動を終了し、解散する事となりました。

なお、JPDSCが所有しておりました研究試料やそれに付帯するデータは貴重なものであり、今後とも重要なものである事から、会員企業6社は、今後の研究の発展を託し、JPDSCの所有する研究試料とデータを、厚生労働省の機関である国立医薬品食品衛生研究所に移譲することに致しました。

既に、JPDSCと国立医薬品食品衛生研究所は医薬品安全性の共同研究で大きな成果を上げており、今後も、この研究試料とデータは、国立医薬品食品衛生研究所で有効に利活用され、国民の皆様の医薬品適正使用に貢献する成果が上げられていくものと期待されます。

※ 本委譲については、JPDSC並びに国立医薬品食品衛生研究所それぞれの倫理委員会で厳正なる審査を受け承認されております。その移譲に係る内容について、以下ご報告申し上げます。

1. 試料・情報の利用目的及び利用方法

a) 医薬品の安全性等、医薬品の開発・適正使用に資することを目的とした基礎研究や応用研究。
b) 国立医薬品食品衛生研究所の倫理審査委員会が承認した、他の日本人標準遺伝子多型データベースの活用が有効であろう学術研究。

2. 利用し、又は提供する試料・情報の項目
試料:ゲノムDNA 3,002検体。
情報:試料に付帯する一塩基多型(2,994例、1,411,375多型)、
         HLA遺伝子多型(3,002例、HLA-A, -B, -C, -DRB1, -DPB1)、
         臨床検査結果の情報。

3. 利用する者の範囲
国立医薬品食品衛生研究所で本研究に参加する者、及びその共同研究機関の研究者。

4. 試料・情報の管理について責任を有する者の氏名又は名称
国立医薬品食品衛生研究所・医薬安全科学部 部長 斎藤嘉朗
国立医薬品食品衛生研究所 Web page

以上